退職後にリモートワークへ転職するには｜在宅中心で働く選択肢と進め方

「会社は辞めたい（辞めた）。でも次は、満員電車や毎日の出社に縛られない働き方にしたい」——そう考える人は少なくありません。結論から言うと、退職後にリモートワーク中心の仕事へ転職することは、現実的な選択肢の一つです。ただし、誰でも・必ずうまくいくわけではなく、求人の探し方にコツが要ります。この記事では、リモート転職の今の状況と、進めるうえでの注意点、そして「リモート特化の転職エージェント」という選び方を中立的に整理します。

「リモートで働きたい」人は増えている——でも求人は探しにくい

まず前提として、働き方をめぐる状況は今、二つの流れが同時に起きています。

• 企業側では出社回帰の動きがあります。Job総研の「2025年 出社に関する実態調査」では、51.9%が職場で出社回帰が「ある」と回答したと報じられています（出典：Job総研の同調査）。
• 一方で、リモートワークを求める求職者は増え続けています。Indeed Japanの調査によると、「フルリモート」の仕事検索割合はコロナ禍前から大きく拡大したとされ、関心の高まりが続いていると報じられています（出典：Indeed Japanの調査をもとにした報道）。

つまり「リモートで働きたい人」は増えているのに、「フルリモートの求人」はむしろ取り合いになりやすい、という状況です。さらにやっかいなのが、リモート求人はエンジニアやデザイナーなどの職種に偏りがちで、営業・マーケティング・カスタマーサクセスといったビジネス系職種、しかも正社員、という条件がそろう求人は探しにくいとされる点です（この傾向はリモート特化サービスの公式説明でも指摘されています）。

求人サイトを自力で眺めているだけだと、こうした条件の合う求人にたどり着く前に消耗してしまいがちです。

退職後にリモート転職を目指すときの3つの注意点

1. 焦って決めない（空白期間は前向きに整える）

退職後は「早く次を決めなきゃ」と焦りがちですが、焦って妥協すると同じ理由でまた早期離職……になりやすいです。空白期間（ブランク）そのものより、その期間に何を考え・何をしたかのほうが面接では伝わります。退職方法や空白期間の伝え方は退職代行を使ったあとの転職｜空白期間の伝え方で整理しているので、あわせてどうぞ。

2. 「リモート可」と「フルリモート・正社員」は別物

求人票の「リモート可」は、週数日の在宅や、入社後しばらくは出社、というケースも含みます。フルリモートか・正社員か・地方在住でも勤務できるかは求人ごとに大きく異なります。希望条件を最初にはっきりさせておくと、ミスマッチを減らせます。

3. 自力で探すと埋もれやすい

前述のとおり、ビジネス系職種×正社員×フルリモートは数が限られます。こうした条件に強い転職エージェントに相談して候補を広げるほうが、自力で探すより効率的なことがあります。エージェントは非公開求人を持っていることもあるためです（保有求人やサポート内容は各社で異なります）。

リモート特化の転職エージェントという選択肢（Remoful）

リモート求人に特化した転職エージェントの一つに Remoful（リモフル） があります。公式情報によると、特徴は次のとおりです（内容は公式による説明で、変わることがあります）。

• リモート求人に特化：フルリモートワークの求人を中心に紹介し、地方に居住したまま勤務できるポジションも扱うとしています。
• ビジネス系職種に特化：リモート求人で探しにくいとされる営業・マーケティング・カスタマーサクセスなどのビジネス系職種を中心に提案するとしています。
• 正社員ポジションに特化：契約社員・業務委託が多くなりがちなリモート求人のなかで、正社員ポジションを軸に提案するとしています。
• 求職者第一をうたう支援体制：紹介数のノルマがある企業とは契約していないとし、コーチング資格を取得したキャリアアドバイザーが在籍するとしています。
• 運営：運営元は上場企業の株式会社ガイアックスで、全社的にフルリモートを実践していると公表しています。

利用は無料の面談申込から始まる形で、いきなり応募が必要なわけではありません。まずキャリアの方向性を相談するところから、という位置づけです。

※「必ずリモート転職できる」「100%フルリモートで決まる」といった保証ではありません。紹介できる求人があるかは、経験・希望条件・タイミングによって変わります。あくまで候補を広げる手段の一つとして検討してください。

Remofulが向いている人・慎重に考えたい人

サービスには向き不向きがあります。公式の対象設定をもとに、編集部が中立的に整理しました（合うかどうかは最終的にご自身の状況で判断してください）。

向いていると考えられる人

• おおむね35歳以下で、営業・カスタマーサクセス・マーケティングなどビジネス系職種の経験がある
• 正社員で、フルリモート中心の働き方に切り替えたい
• 地方在住のまま、首都圏などの企業にリモートで勤めたい

慎重に考えたい人

• エンジニア・デザイナーなどの職種（リモート求人自体は多いため、特化型でなくても探しやすいことがあります）
• 対象の年齢層や経験から外れる場合（紹介できる求人が限られる可能性があります）
• リモートにこだわらず、まず幅広く転職先を見たい場合（総合型エージェントのほうが合うこともあります）

迷ったら、まず無料の面談で「自分の経験でリモート求人があるか」を聞いてみて、合わなければ使わない、という進め方で構いません。

まとめ

• 退職後にリモートワーク中心へ転職するのは現実的な選択肢だが、「必ず・誰でも」ではない。フルリモート×正社員×ビジネス系職種は求人が限られる。
• 出社回帰の動きがある一方で、リモート希望は増えている（Job総研・Indeed Japanの調査）。だからこそ求人の見極めに情報量が要る。
• 焦らず空白期間を前向きに整え、希望条件（フルリモートか・正社員か）を先に固める。自力で埋もれそうなら、リモート特化の転職エージェントに相談して候補を広げるのも手。

退職はゴールではなく、働き方を選び直すスタートでもあります。リモートという選択肢を最初から外さず、落ち着いて情報を集めてみてください。

👉 退職そのものをまだ迷っている段階なら、退職代行サービスを対応範囲・料金で比較するも参考にどうぞ。

（本記事は一般的な傾向と公開情報を整理したものです。サービス内容・保有求人・対象条件は各社で異なり、変わることがあります。求人や面談の有無、転職の可否を保証するものではありません。最終的な判断は各サービスの公式情報をご確認のうえ行ってください。）